明治と京都府が連携!「きのこの山宇治抹茶ギフト」で茶業振興に貢献

  • 株式会社明治が京都府と「地域活性化包括連携協定」を締結。
  • 「きのこの山宇治抹茶ギフト」の売上の一部を京都府へ寄付し、茶業振興に貢献。
  • 新商品「きのこの山宇治抹茶ギフト」を発売し、京都府知事も試食。
  • オリジナルの証書ホルダーを制作して、協定書を収めた。
  • 連携の背景として、「お茶の京都」を訴求してきた歴史あり。
  • 今後は京都ブランド強化や地域貢献を目指して連携を広げる。

京都府と「地域活性化包括連携協定」締結!連携の一環として、「きのこの山宇治抹茶ギフト」の売上の一部を京都府へ寄付し茶業振興に貢献! | 2025年 | プレスリリース・お知らせ | 株式会社 明治 – Meiji Co., Ltd.

京都府と「地域活性化包括連携協定」締結!連携の一環として、「きのこの山宇治抹茶ギフト」の売上の一部を京都府へ寄付し茶業振興に貢献!のページです。株式会社 明治は、ヨーグルト・チーズ・牛乳などの乳製品、チョコレート、栄養食品など、おいしさと栄養価値にこだわった商品・サービスを提供しています。

京都府と「地域活性化包括連携協定」締結!連携の一環として、「きのこの山宇治抹茶ギフト」の売上の一部を京都府へ寄付し茶業振興に貢献! 2025/09/29 株式会社 明治(代表取締役社長:八尾 文二郎)は、当社の商品や食育活動を通じて、京都府(知事:西脇 隆俊)のさらなる地域活性化を図るため、2025年9月29日(月)に京都府と「地域活性化包括連携協定」を締結しました。締結式当日は、経路限定※1で9月30日(火)に発売予定の「きのこの山宇治抹茶ギフト」と、締結を記念して作成した、西陣織とカカオハスク※2を使用したオリジナルの証書ホルダーをお披露目しました。 締結式の様子 締結式後の試食の様子 コラボレーション品について 1. “宇治抹茶×きのこの山”の新商品 「きのこの山宇治抹茶ギフト」(160g)価格:オープンプライス 協定締結後、京都の宇治抹茶とコラボし、経路限定で9月30日(火)に発売予定の「きのこの山宇治抹茶ギフト」を西脇知事に試食いただきました。西脇知事からは「お茶の香りや、軸とチョコの食感の違いが良く、個包装であることから海外の方やギフト用にも楽しんでいただけるのではないか」といったお言葉をいただきました。 「地域活性化包括連携協定」における連携の一環として、本商品の売上の一部を京都府へ寄付し、茶業振興に貢献していきます。 2. “西陣織×カカオハスク”のオリジナル証書ホルダー “西陣織×カカオハスク”の オリジナル証書ホルダー 締結を記念して作成した、西陣織とカカオハスクを使用したオリジナルの証書ホルダーに協定書を収めました。 協定締結の背景 これまで当社と京都府は、当社商品である「きのこの山宇治抹茶8袋」※3の発売に合わせて、パッケージ裏面に宇治抹茶の紹介文を掲載し、「お茶の京都」であることを商品を通じてお伝えするなど、観光の分野で連携してきました。今後は、連携の分野を拡大し、京都ブランドのさらなる強化や、京都府民の皆さまの健康な生活、京都府の環境保全などへも貢献することを目的として、「地域活性化包括連携協定」の締結に至りました。また、連携の一環として、「きのこの山宇治抹茶ギフト」の売上の一部を京都府へ寄付し茶業振興に貢献していきます。 当社はこれからも京都府民の皆さまのより豊かで健康的な生活に貢献していくとともに、地域の活性化を図ってまいります。 協定概要 1. 観光振興及び京都ブランドの強化に関すること 2. 健康増進によるウェルビーイングの実現に関すること 3. 持続可能な環境の保全に関すること 4. 魅力あふれる地域づくりに関すること 5. 子育て環境日本一・京都の実現に関すること 6. その他地域活性化及び府民サービス向上に関すること ※1全国の空港売店および一部企業、関西エリアの一部企業にて発売予定です。 ※2チョコレートの製造過程で取り除かれるカカオ豆の種皮 ※32023年に発売し、現在は販売を終了しています。 シェア

全文表示

ソース:https://www.meiji.co.jp/corporate/pressrelease/2025/09_19/index.html?link=rss

明治/meijiの動画をもっと見る
明治/meijiにコメントする(匿名◎)

「明治と京都府が連携!「きのこの山宇治抹茶ギフト」で茶業振興に貢献」への1件のフィードバック

  1. 京都府との連携協定を通じて、明治が地域活性化に貢献する取り組みは素晴らしいと感じました。特に、「きのこの山宇治抹茶ギフト」の売上の一部を京都府へ寄付し茶業振興に役立てる取り組みは、地域社会への貢献を具体的に示していて感心しました。地域と企業が連携して、地域の魅力や資源を活かす取り組みは、持続可能な地域社会の構築に向けて重要だと感じました。